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by ydando
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高さ8メートルのキノコ――巨大化石の記事
 いくつかの朝刊に、4億年前の地層から発見されていた全長8メートルの巨木のような化石がキノコだったとのニュースが出ていました。連想するのは当然、「風の谷のナウシカ」の世界です。巨大キノコが林立していた訳で、本当に想像力をかき立てられますね。今日は忙しくて詳しく書いている時間がありませんから、「超巨大キノコ化石」(平成鸚鵡籠中記)で触れられていることだけ紹介しておきます。
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by ydando | 2007-04-26 14:17 | 科学技術
勤務医は既に優良職業から脱落した? [ブログ時評78]
 朝日新聞が4月初旬に報じた記事「医師確保へ苦心の高給 自治体病院2倍の差 政投銀調べ」がブログで発言している医師たちの関心を呼んでいる。記事自体は医師が少ない北海道などの病院が数千万円の高給でつなぎ止める動きを伝えたものだが、関連した書き込みやコメントで都市部での勤務医の収入や勤務実態を読むと、世間で言われている優良な職業から既に滑り落ちているとしか思えない。医師不足問題を調べていくと、厚生労働省は労働法規の考え方とはかけ離れた長時間労働を当然視している。この政策なら、産科で顕在化してしまった医療崩壊は外科などにも広がって行かざるを得ない。

 「ちょっとおかしいんじゃないの」(さあ 立ち上がろうー「美しい日本」にふさわしい外科医とは)は「研修医はおそらく年収300万円。そして彼らはどこの自治体病院でもこんなもの。医員は年収200万円前後。自治体病院で税込み年収1200万もらったらそこの病院はいい病院。ちなみに自治体病院には都立病院も入っているようだけど、外科医10年目の非常勤で大学から派遣されている人たちは、年収420万円程度」と指摘する、記事にある東京都の平均1313万円は「常勤勤務医の平均という線が、一番正しいのでは?病院長、外科部長、外科医長という一握りの特殊な階級の平均だったら、納得いくけど」「一番、崩壊しそうなのは、この下の人たちのモチベーションなんだけど……。ピラミッドの裾野が一番広くて、そこが崩れたら本当におしまいだよ」と主張している。

 「医師の給料だけが、経営悪化の原因か?」(うろうろドクター)も反発の声をあげる。「黒字の病院と、赤字の病院の差をわけるものは医師以外の多数派の職員(主に事務系)の給与水準と、患者さんを集められる医師がどのくらいいるか、ということであり、必ずしも医師の給料が高いから赤字になるという訳ではありません」。町立病院で常勤医が1人の例など「『平日は毎晩当直についている』とか、『院内に寝泊まりしながら年に数日しか休日がとれず』とか、大新聞なのに『これが、労働基準法に明らかに違反してないのか?』ということを平気でさらっと書いているのが、また頭にきます。4000万、5000万の高給は『病院の奴隷(24時間働きますよ)』のような超人的な働きによるものではないのでしょうか?」

 毎晩当直して週末にしか家に帰れない勤務なら、奴隷以下だと思う。かつての米国、アフリカ人奴隷にだって睡眠の自由はあったはずだ。

 日本外科学会長の門田守人・大阪大教授が4月初めに、過酷な勤務実態を示す会員アンケートの結果を公表している。「外科医7割、当直明けに手術 病院勤務は週70時間」(社会と医療=本音のカルテ=)は朝日新聞の記事からこう引用し、医師全体の過重労働が現れていると指摘する。「調査は去年11月、インターネット上で回答を募った。勤務時間は平均週59.5時間。病院勤務では同68.8時間。労働基準法で定める週40時間を大幅に超過していた」「当直明けの手術参加は『いつもある』31%、『しばしば』28%、『まれに』が13%。『当直明け手術はしない』は2%しかなかった。20~40代では、約9割が当直明けに手術をしている」

 厚生労働省の「医師の需給に関する検討会報告書」(2006年7月)を読んでいくと、自治体病院にに限らず勤務医全体に広がっている繁忙感の原因は、医療費抑制のために医師数を極限まで切りつめようとしてきた国の医療政策にあると考えざるを得ない。

 「医師の勤務時間の現状と、勤務時間のあるべき姿とのギャップを現状の医師数に上乗せした人員を現在の医師必要数と置いた。必要医師数の算定に当たっては、医師の勤務時間を週48時間とおいた。これによれば、平成16年(2004年)において、医療施設に従事する医師数が25.7万人(病院勤務16.4万人 診療所勤務9.3 万人)(医療施設以外の従事者を含む医師数 26.8 万人)であるのに対し、医療施設に従事する必要医師数は26.6万人(医療施設以外の従事者を含む必要医師数 27.7万人)と推計される」

 「上記の推計は、医師が医療機関において過ごす時間のうち、診療、教育、他のスタッフ等への教育、その他会議等の時間を勤務時間と考え、これを週48時間までに短縮するのに必要な医師数から求めたものである。また、仮に、休憩時間や自己研修、研究といった時間も含む医療施設に滞在する時間を全て勤務時間と考え、これを週48時間までに短縮するには、医療施設に従事する必要医師数は31.8万人と推計され、前述の25.7万人との差は6.1万人(病院勤務 5.5万人、診療所勤務 0.6万人)となる。しかしながら、休憩時間や自己研修は、通常は勤務時間とは見なされない時間であり、これらを含んだ時間を全て勤務時間と考えることは適切ではない」

 上では「休憩時間」と表現されているが、別の所では「待機時間は通常労働時間とは認められていない」とあり、直接の医療行為をしなかった夜勤・当直時間も除外されていると考えられる。産科なら妊婦が産気づいてから出産本番までの相当時間は待機になろう。男性医師の勤務実態が病院での滞在時間、教育指導・会議などまでの従業時間、実際の診療時間として調べられている。

  表9 医師平均労働時間
    滞在時間 従業時間 診療時間
 20代  74.9   57.4   51.3
 30代  68.4   52.2   44.5
 40代  64.5   49.6   40.3
 50代  58.7   43.7   31.9
 60代  50.0   35.4   22.6
 70~  41.0   30.1   21.6

 この従業時間の「平均」が現在の医師数では48時間にも出来ていないのだ。自分で勉強中の若手を中心に繁忙感は大変なものだろう。それでいて冒頭の「ちょっとおかしいんじゃないの」で言われている程度の年収数百万円しかないのならば、もはや世間の親が子に奨める職業ではない。

  ※関係の親サイト分野別入り口・・・《医学・医療》
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by ydando | 2007-04-15 02:04 | 食・健康
仏の少子化対策は日本の3倍、日本なら年10.6兆円
 欧州トップの出生率「2.0」に回復させたフランス並の少子化対策をとるなら、日本は年間10兆6000億円かかると厚労省が試算――10日付の朝刊で朝日と日経が報じています。日本で実際に支出されている分の3倍に当たり、消費税で賄うなら3%弱の税率引き上げになるといいます。日本政府がいかに口先だけの議論をしてきたか、これだけ如実に示すデータはないでしょう。

 2003年のフランスの家族政策支出を日本の規模で計算すると、家族手当に4兆円、出産育児休業に1兆円余、保育などに4兆円余で、現金給付だけでなく、保育サービスも充実しているようです。

 「日経:フランスの少子化対策の給付。」(Blog @ Wolfy -Side B-)は「家族手当自体11-19歳は加算ありで、しかも『第2子以降』『20歳まで』という手厚い給付」「子供を産まない選択をした所帯に対する実質的な社会負担を求めていることにもなるし、適切な処置。そのほかに乳幼児手当、新学期手当など、就学時期にも手厚い。3歳未満の第2子で、780万/年以下の所得世帯であれば、『年49.2万円』。第2子で就学中(16-19歳)であれば特別加算を除いて『年32.1万円』の給付となる」と計算しています。「こういう給付こそが実際の所得の再分配になるってことを、どうして分からないんだろうと思うのだけどね…」という主張に、私も賛成します。

 正規社員への雇用が少しは進んで結婚・出産に明るさが見え、月単位で人口減少から微増に転じたというニュースも流れました。それだけで喜ばれては困ります。こういうときだから過去に書いた第124回「少子化対策の的は外れるばかり」第152回「20代男性の3人に1人は生涯未婚の恐れ」を紹介しておきます。
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by ydando | 2007-04-10 17:37 | 社会・教育